ここ数年で、食品・飲料業界で求められる人材はどのように変化したのか。
また同業界における日系企業と外資系企業の違い、40代以降での転職なども含め、食品・飲料業界における転職に長年携わっているJAC Recruitmentのコンサルタントが、3回にわたってのシリーズ記事で詳しく解説します。
目次/Index
商品や売り方が変化しつつある食品・飲料業界。業界に特化した専任コンサルタントが、あなたの転職をサポートします。
業界における市場価値はもちろん、レジュメの効果的な書き方、面接対策、企業傾向の情報収集など。
転職を成功させたい方は、JACのコンサルタントにご相談ください。
食品・飲料業界の最新トレンド
まず押さえておきたい点が、日本の人口がそもそも減少していることと、少子高齢化等の背景から、胃袋が減る、小さくなるといった傾向があるという点です。そのため、海外に向けて商品を販売していくということが業界の大きなトレンドとして1つ挙げられます。最新のトレンドとしては、付加価値をつけた食品、特に健康面での「機能性表示食品」が、トレンドです。
機能性表示食品が熱い？
多くの方は、スーパーやコンビニなどで「トクホ（特定保健用食品）」のマークがついた商品を手に取ったことがあるでしょう。このトクホのマークを取得するには、莫大な費用を要する臨床試験などが必要となり、大手企業でないと対応が厳しいという現状があります。
一方、機能性表示食品は、いわゆる届け出制。そのため、論文などでエビデンスが揃っていれば、消費者庁に必要書類等を届けることで認可が下ります。つまり、トクホより認可取得の確率が高くなるという点で、食品・飲料の企業が参入しやすいため、市場としてはかなり成長しています。
なかでも「目に良く効く〇〇」、「体脂肪が減る○○」といった効能を持つものは特に好調で、これからも発展していくでしょう。
時代のニーズに合わせて売り方にも変化。冷凍食品も絶好調
女性の社会進出や活躍、男性の育児参加といった背景から、共働きの方が増えています。そのなかで手軽に美味しく食べられるという点で、冷凍食品が堅調に伸びたり、冷凍食品に参入する企業が増えたりという傾向が見られます。
そもそも食品・飲料業界は、人口減少などの影響はあるものの、比較的安定している業界といえます。なかでも各社における開発やマーケティングは、時流に合わせて変えていくのに連動して、人材需要が変化するということもあります。
デジタル人材を求める企業が増加
現在、やはり外出したくないという理由から、いわゆるダイレクト販売に移行しています。
そういったニーズに合わせて、食品業界においても自社通販サイトを持つ企業はそれを活用したり、自社サイトを持たない企業はAmazon、楽天といったECモールで販売したりといったビジネスモデルは増加しました。
食品業はもともとEC化率が低かったのですが、このような状況から、デジタルマーケティング人材のニーズが増加したほか、社内に対応できる社員がいない場合は外部に対応を求めるため、そのような関連企業での求人も増えています。
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最新の食品・飲料業界の転職市場動向
マーケティング人材の必要性が増加
食品・飲料のメーカーは、消費者のニーズや思考に合わせて、商品作り、販売の仕方というものを変えていく必要があります。その大きな枠組みでいえば、マーケティングができる人材が求められている傾向にあります。ここ一年、マーケティングに類する求人は、特に増加しています。
以前からマーケティングの求人も一定数はありました。しかしながら、食品業界はとても離職率の低い業界。新卒で営業から入った優秀な方の1割～2割がマーケティング部に異動し、その方々が同社で経験を積んでスキルを身に着けてマーケティングマネージャーになる、というのが主流です。しかし、そういったプロパーの方々と、他業界のマーケターの方々を比べたときに、経験値が甚だしいというわけではないのです。
そういった背景から、現在では、外部からマーケターを採用する企業が増えています。「自分で新たな商品を生み出してきた」「ブランドを成長させた」といった実績がある方、また30代半ば～40代をターゲットとしたマーケターの求人は明確に増加しています。 さらに、マーケティング求人の数が増えているだけでなく、求められる質、スキル感として、上流の経験がある方を求めている企業が増えています。以上を踏まえ、他業界と比較すると、全体感としては遅れているとも感じられる食品業界ではありますが、少しずつ変化しているといえます。
デジタルマーケティング人材、Webマーケティング人材の需要は非常に高い
「自社ECサイトはあるものの全然機能していない、売れ行きが芳しくない」という悩みを抱えている企業はお送ります。これに対して確実に集客を行う、周知を行うマーケティングは急務です。さらに、大きな枠としてのデジタルマーケティングという観点も必要です。これらの業務において、求人としては増加傾向にあります。昨今の話題で多いDXに関するデジタル人材は需要が高いです。
こういったデジタル人材に関しては、多くの企業が求人として出しています。デジタル人材に関する求人を出していない企業の方が少数派なのではないかと考えられます。
年収だけで考えるにはもったいない、魅力ある業界
数ある業界のなかでも、食品・飲食業界は平均年収が高いとはいえません。もちろん、一定の水準はあるのですが、IT業界や、化学メーカー、医薬品メーカーと比べると若干劣るケースもあります。そこは弱みであり業界の課題といえます。しかしながら、「世の中に必要とされるところで貢献できる」という点で魅力的な業界、また新たな仕事を検討される方にとってはチャンスが多いのではないでしょうか。
第2回では、食品・飲食業界について、さらに詳しく聞いていきます。
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