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2021年最新-食品・飲料業界の転職市場動向

コロナでも底堅い強さを発揮
マーケティング、セールスで多くの求人。DX・SCMは業界外からも採用

 

ターゲットが変わり、商品・売り方も大きく変化

食品・飲料業界では、少子高齢化や女性の社会進出などの社会の変化を受け、商品の作り方・売り方を変えています。例えば、長らく「主なターゲットが4~6人の世帯」だったところを、近年は夫婦と子供一人の3人の世帯、高齢者や働く女性などにターゲットが分散されています。こうしたことで、マーケティング戦略も大きく変化しています。

 具体的な変化の例としては、手軽で美味しい冷凍食品、健康や美容に良いことを特徴とする高付加価値商品、科学的根拠を基に商品パッケージに機能を表示できる機能性表示食品などの開発に取り組む企業が増えています。また誰もが知る大手食品メーカーや飲料メーカーが、既存事業と大きく異なる新規事業を展開するケースが増えており、こうしたことからも消費者のニーズが大きく変化していることがうかがえます。

食品・飲料業界のDXの傾向

他の業界ではDXがトレンドになっていますが、食品・飲料業界はやや取り組みが遅れています。それでも先進的な一部の企業はダイレクト販売に取り組むなど、新たな試みをスタートしています。小売市場全体に占めるECの割合を「EC化率」と呼び、日本の2019年のEC化率は6.76%ですが、食品・飲料は2%程度にとどまっています。そのため、食品・飲料業界にとってEC化は取り組む余地が大いに残っている分野です。

新型コロナウイルスの影響で状況が厳しくなっている業界が多い中、食品・飲料業界はあまり影響を受けておらず、むしろ売り上げを伸ばしているところも多くあります。改めて業界としての底堅さを強く感じる期間になりました。

在宅ワークの増加などにより、外食を減らし、冷凍食品やカップ麺など手軽に調理できるものを買う人が増えました。そのため、それらの商品を提供しているメーカーは大きく売り上げが伸びています。一方で、外食向けの業務用商品などが中心の一部のメーカーは売り上げを落としました。


外資系の求人は堅調。日系大手企業の求人は増加傾向

求められている職種としては大きく4つあります。一つずつ、説明していきます

■マーケティング
ご説明したように、食品・飲料業界では商品のターゲットが変わり、それに伴ってマーケティングも変わっています。

以前の日系大手メーカーは完全にプロパー中心の文化で、外部から人材を募集することがほとんどありませんでした。新卒社員の定着率が高く、特に20代半ばから30代で離職する人は他業界に比べかなり少ない、という状況が続いていました。しかしここ5~10年ほどで、新しいマーケティング手法に取り組むにあたり、他社から経験を持つ人材を採用しようという流れに変わりました。部署全体や特定の商品カテゴリーを統括するマネジメントポジション、新たな商品を作りだす商品企画などで経験豊富な人材を求める求人が増えています。

■外資系のブランドマネージャーやアシスタントブランドマネージャー
これらの求人は以前から一定数あり、現在でも状況が変わっていません。転職事例としては外資系→外資系はもちろん、日系企業在籍で英語も使っていきたいという方が外資系へ転職されるケースがあります。職位にもよりますが、ビジネスレベルの英語力がなかったとしても転職可能なケースがあります。

また従来の手法に加えデジタルマーケティングのノウハウが求められるようになっています。自社サイトや外部サイトの活用、顧客データの分析などについて、異業界から経験がある人材を採用するケースも出てきています。

■営業や外資系のセールス
これについても、最近盛り上がっているということではなく、継続してこれまでも求人がありました。数字に強いことに加え、コンビニやスーパー、ドラッグストアといった売り場をよく理解している必要があります。

社内コミュニケーションが英語になる場合はありますが、顧客とのコミュニケーションは日本語であるため、一定以上の職位でない限り、入社時点での英語力はあまり問われません。「入社してから勉強を頑張れば大丈夫」といったスタンスのところが多いです。そのため、日系企業出身であまり英語に自信が無い方でも、転職してばりばり活躍されているケースはあります。定着率について気にされる方がいらっしゃいますが、企業によっては日系と変わらない高い定着率のところもあります。

■DXを含めた生産・物流の効率化に関する人材
これは日系・外資の両方が当てはまります。従来は小売り中心の販売でしたが、今後は自社ECやマーケットプレイスでの販売を拡大していくでしょう。販売方法が変化しますし、ラインナップを増やすことも必要なので、そういったことを読み取って生産や物流を考えられる人材が欠かせません。

同じ業界で経験のある人がベスト、というスタンスではありますが、工場の自動化やSCMなどは他業界の方が進んでいます。そのため自動車や機械・電機などの業界から、人材を募るケースが増えています。

より大きな企業に移れば好条件に

マーケティングやセールスの人材の場合、同業界での転職が多いです。食品・飲料に、日用雑貨と化粧品を加えた消費財というカテゴリーでいうと、8~9割の方が消費財からの転職になります。日用雑貨や化粧品から転職される方がいるのは、コンビニやスーパー、ドラッグストアなど売り先が近しいといったことや、消費サイクルが近い製品を扱っているということがあります。

デジタルマーケティング、DXやSCMについては、先ほどご説明した通り、業界を超えた求人があります。ただしネックとなるのが食品業界の年収で、他業界より平均としては低いです。それでも転職される方は、企業の知名度や安定感、少し遅れている業界で自身の身に付けた先進的な技術を生かしたい、といったことが動機としてあるようです。

業界内で転職される場合、より大きい規模の企業に転職される方がほとんどなので、7~8割のケースで年収などの各種条件が上がっています。業界トップ同士で人材が行き来する、といったことは多くはなく、そういった方は他業界へ転職されるケースが多いです。

日系から外資に移る場合は、規模が同じでも年収が上がるケースがほとんどです。条件面に加え、裁量が早くから与えられ、力を発揮できることに魅力を感じる方が転職されています。ご説明した通り、年次や職位にもよりますが転職時点の英語力が高くなかったとしても、入社後にキャッチアップすればOKというケースも多々あります。
「自分には難しいのでは」と思われる方もまずはぜひご相談ください。実績に基づき、適切なご紹介をさせて頂きます。



※本稿は執筆者の個人的見解であり、ジェイエイシーリクルートメントの公式見解を示すものではありません。
(2021年5月)

この記事の著者

石井

コンシューマ―グッズDiv マネージャ

【得意分野】

業種 : 食品、飲料メーカー 
職種 : セールス・マーケティング、技術系(商品開発、品質保証、生産技術など) 

【自己紹介】

消費財業界、特に食品・飲料領域の中途採用支援、転職サポートを担当。所属部署には、デジタル業界専任、CS(カスタマーサービス)業界専任のチームもございます。

過去には製造業特化型人材紹介会社、食品・ヘルスケア業界専門人材紹介会社を経験。同時に研究者、大学教授、マーケティング・セールス担当者を中心とした「食と健康に関する研究会」の事務局責任者を担当。健康食品業界にも精通しております。

現在は、国内営業、マーケティング・商品企画開発、R&D、品質保証・品質管理、海外関連(海外営業、海外駐在案件)等にてご紹介実績がございます。



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