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外資系コンサルとは?転職市場動向と転職成功のポイント



【関東版】外資系コンサルとは?転職市場動向と転職成功のポイント


【関東版】外資系コンサルとは?転職市場動向と転職成功のポイント

目次/Index

外資系コンサルとは


外資コンサルの仕事内容

外資系コンサルティングファームが取り組むテーマは、ファームによって異なります。
「戦略系コンサル」と呼ばれるのは、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ、ベイン・アンド・カンパニー、A.T. カーニー、ローランド・ベルガーなど。
これらのファームは主に大手企業を顧客とし、中期経営計画の策定や新規事業の創出など、経営のコア部分の戦略を支援する案件を手がけています。
一方、「総合系コンサル」で「ビッグ4」と呼ばれるのが、デロイト トーマツ コンサルティング、PwCコンサルティング、KPMGコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング。 もともとIT分野に強みを持つアクセンチュアは、総合化が進み、コンサルティングファームとして世界最大規模に拡大しています。

戦略コンサルが経営層と相対するのに対し、総合系ファームでは事業部門長クラスを支援するケースも多数。 新規事業立ち上げから、売上拡大策、コスト削減策、業務オペレーションの効率化まで、幅広くカバーしています。いわば、クライアント企業が抱えるすべての課題解決に向き合います。

近年はあらゆる業種の事業会社が「DX(デジタルトランスフォーメーション)」を推進していることから、いずれのファームも、デジタルの知見・人材強化を図り、DX支援に力を入れています。

このほかには、「IT系」「シンクタンク系」「組織人事系」などのコンサルティングファームがあり、それぞれの専門性を活かして事業会社の課題解決に取り組んでいます。

外資コンサルの年収相場

年収水準は、ファームによって差があります。 「ビジネスアナリスト」と呼ばれる第二新卒~若手層では年収500万~600万円からのスタートが平均相場ですが、トップクラスの戦略コンサルであれば年収700万~800万円に跳ね上がります。

「コンサルタント」「シニアコンサルタント」では年収600万~900万円ほど。マネージャークラス以上になると1000万円以上。 さらに上の「ディレクター」「パートナー」クラスになると上限はなくなります。自身で獲得した案件の数や金額に応じたインセンティブが付与されるため、億単位の年収に達することもあります。

外資系コンサル会社に転職する6つのメリット


1.年収アップを図れる

基本の給与水準が高いため、外資系コンサルに転職することで年収アップを図れるケースが多数。
例えば、日系コンサルから外資系コンサルへ移った場合、ランクによって異なるものの、年収100万円程度アップするケースがよく見られます。

2.先進的な技術・手法を身に付けられる

外資系コンサルでは、本拠である欧米で生み出された先進的な技術や手法を活用し、日本企業向けにローカライズする案件を多く手がけます。
特に、DX分野では海外が先行しているため、グローバルでの最先端技術・手法を身に付けられる環境があります。

3.成長スピードを加速させられる

複数の企業、場合によっては複数の業界の課題解決に携わることができるため、幅広い知見が得られ、ビジネスパーソンとしての成長を加速させることができます。
 

4.「経営」に近いポジションへキャリアを展開できる

専門業務から「経営戦略」に近いポジションへ行きたい場合、コンサルを経験するのが有効です。
例えば、事業会社で経理・財務を担当している方は、別の事業会社に転職しようとすると同じ経理・財務ポジションに限られるケースが多数。
しかし、「コンサルタント」のキャリアをはさむことで、次に事業会社に転職を図る際、「経営企画」のポジションを狙えます。

5.「ネットワーク」が一生ものの財産となる

コンサルファームでは、OB・OGのネットワークも築かれています。そのコミュニティの一員になることで、各業界で活躍するOB・OGとつながるチャンスもあります。
いずれコンサルファームを「卒業」して自身で起業するにしても、事業会社や他のコンサルファームに転職するにしても、そのネットワークは一生活用できる財産となります。

6.「忙しすぎる」イメージと現実

外資系コンサルは「非常に忙しくてハード」というイメージを持たれています。
しかし、社会全般で「働き方改革」が進む中、一昔前と比べると労働時間は抑制されています。
社長自らが旗振り役となって働き方改革プロジェクトを推進し、離職率が大幅に改善されているケースも見られます。

コンサルファームの財産は「人材」。優秀な人材を獲得するにあたっては、ワークライフバランスが整う環境を提供しなければならないという課題意識が強くなっており、各ファーム、働きやすい環境整備を進めています。 なお、「フルテレワーク」はコロナ禍以前から導入されており、フレキシブルな働き方が可能です。

外資系コンサル会社の分類ごとの転職市場動向


戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームは、一般的に「優秀層」と言われる人材を継続的に採用しています。
高学歴で、大手企業や官公庁に勤務する人、MBAホルダーなどが採用ターゲット。素養がある人材を採用し、入社後にコンサルタントとして育成しています。

しかし、最近は新たな傾向も見られます。DX支援案件の増加に伴い、AI(人工知能)、データサイエンス、ITセキュリティなどに精通したスペシャリストも積極的に迎え入れています。

総合系コンサルティングファーム

ファームによって採用意欲にばらつきはありますが、全般的には対昨年比で15~20%、採用計画を増やしています。
2020年の上期は、コロナ禍で先行きが見通せない中、多くの企業が新規プロジェクトを一時ストップしました。しかし、コロナ禍の長期化を覚悟した上で、新たな取り組みを推進していかなければならないと判断した企業も多く、2020年秋~年末頃から再びコンサルファームへの依頼が増えています。
これらのニーズに対応するため、採用数を増やしています。

総合系の特徴は、戦略系よりも組織が細分化されていること。
例えば、「金融」「消費財」「自動車」「ヘルスケア」「エネルギー」「流通」「ハイテク」「通信」といったように、業種の領域が分かれています。
また、「業務オペレーション」「ストラテジー」「M&A」など、経営課題別にも担当部門が分かれています。

各ファームは、その時々に受注しているプロジェクトに応じ、必要な人材の採用を行います。
その折に採用ターゲットとなるのは、コンサル経験者に限りません。
事業会社で経験を積んだ、その業界に精通した人、経営課題解決の実績を持つ人を迎えます。
つまり、あらゆる業界・職種の人に、コンサルに転身するチャンスがあると言えます。
特に、デジタルの知見・スキルを持つ人へのニーズが高まっています。

IT系コンサルティングファーム

DX支援のニーズ増加を背景に、採用数を増やしています。
ITコンサル出身者を求めていますが、転職市場になかなか出てこないため、SIer出身者を受け入れています。プロジェクトリーダー・プロジェクトマネジャークラスはもちろん、一メンバーとして開発を手がけてきた人も採用対象となっています。

シンクタンク系コンサルティングファーム

戦略系・総合系・IT系ほど意欲的ではありませんが、例年どおり、一定数の採用を行っています。
ターゲット層は、IT系ファームに近かったり、戦略系ファームに近かったりと、企業によって特色があります。20代の若手層から、マネジャー・シニアマネジャークラスまで、幅広い層が対象となっています。

組織・人事系コンサルティングファーム

組織・人事系コンサルファームでは、M&Aに付随する組織統合、働き方改革、テレワークの拡大に伴う人事評価制度の見直しといったテーマの案件が増加。
同業種のコンサル経験者をはじめ、事業会社の人事経験者をターゲットに採用を行っています。
人事経験者の中でも、制度設計やグローバル人事の経験者が歓迎されます。

外資系コンサルへの転職のポイント

 

求められる人物像

コンサルティングファームの採用選考においては、専門性以外に次のような要素が注目されます。

●論理的思考力 
●定性・定量分析力 
●コミュニケーション力
●プロジェクトマネジメント力
●柔軟な発想力
●未知のものへの挑戦心

なお、事業会社からコンサルを目指す場合、次のような経験を持っていると高く評価されます。

●何らかの「企画」業務の経験(経営企画・事業企画・サービス企画など)
●新規事業の立ち上げ経験
●何らかの「改善」「変革」に取り組み、実現させた経験
●複数部門をまたいだ調整業務の経験
●社内外の多様なステークホルダーをとりまとめてプロジェクトを推進した経験
●海外勤務経験

なお、若手層であれば、上記のような高度な経験がなくても、社外に対する「提案」「ソリューション」などを経験していれば、ポテンシャルに期待されて採用に至ることもあります。
一方、特定の専門領域で突出した実績を持つ50代以上の方も迎えられています。

 

選考の流れと面接のポイント

一般的には、書類選考→筆記テスト→面接と進みます。

書類選考においては、ドキュメント作成能力が見られています。経歴をただ羅列するだけでなく、強みがすぐに読み手に伝わるように、簡潔にまとめることが重要です。

筆記テストはファームによって異なり、「SPI」「GAB」などの適性検査であったり、「GMAP」のように論理的思考力を測るテストであったりします。

面接回数は、少ないファームで2回、平均3回、多いファームでは5回以上行われます。過去には、半年間に8回の面接を経て採用に至った人もいます。
しかし、売り手市場の現在は、優秀な人材を逃さないよう、「1日選考会」などを開催し、スピーディに結論を出す動きも見られます。

多くのファームで取り入れられているのが「ケース面接」。明確な回答を出すのが難しい課題を提示し、応募者がどのように論理的に考え、仮説を組み立てるかを見る面接です。
普段の思考の習慣が表れるものとあって事前対策は難しいのですが、見られているポイントを理解しておくだけでも、成功率は高まるでしょう。

外資系コンサルへの転職をお考えの方へ


ある戦略コンサルファームの昨年の採用実績を見ると、コンサルタント未経験者が7割を占めています。
コンサルファームのクライアントの業種は多種多様。ですから、あらゆる業種での知識・経験を活かすことができます。
「自分がコンサルタントになれるとは思わなかった」と、自信を持っていなかった方でも転職を成功させていますので、興味があればぜひチャレンジしてみてください。コンサルタントとしてのキャリアは、ご自身の幅も可能性も広がりますので、良い転職の選択のひとつといえます。

あなたのご経験がどのファームで求められているか、何をアピールすれば採用可能性が高まるか、ぜひJACリクルートメントにご相談ください。私たちがアドバイス致します。

※本稿は執筆者の個人的見解であり、ジェイエイシーリクルートメントの公式見解を示すものではありません。
(2021年7月)

この記事の著者

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小川

コンサルティング部門 マネージャー

JAC Recruitment入社1年目より、戦略コンサルティングファームや監査法人の領域を担当。2019年よりコンサルティングDivのマネージャー

【得意分野】 戦略コンサルティングファーム、監査法人 ミドル・アッパークラス


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