公開日:2021/12/16 / 最終更新日: 2022/09/28

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【関西版】外資系コンサルとは?最新転職市場動向と転職成功のポイント

【関西版】外資系コンサルとは?転職市場動向と転職成功のポイント


コンサルティング業界の外資系企業に特化した専任コンサルタントが、あなたの転職をサポートします。
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外資系コンサルとは


外資コンサルの仕事内容

外資系コンサルティングファームが取り組むテーマは、ファームによって異なります。
「戦略系コンサル」と呼ばれるのは、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ、ベイン・アンド・カンパニー、A.T. カーニー、ローランド・ベルガーなど。
(関西エリアには拠点を持たない企業も含む)

これらのコンサルティングファームは主に大手企業を顧客とし、中期経営計画の策定や新規事業の創出など、経営のコア部分の戦略を支援する案件を手がけています。
一方、「総合系コンサル」で「ビッグ4」と呼ばれるのが、デロイト トーマツ コンサルティング、PwCコンサルティング、KPMGコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング。 もともとIT分野に強みを持つアクセンチュアは、総合化が進み、コンサルティングファームとして世界最大規模に拡大しています。

戦略コンサルが経営層と相対するのに対し、総合系ファームではCxO~事業部門長クラスを支援するケースも多数。 新規事業立ち上げから、売上拡大策、コスト削減策、業務オペレーションの効率化まで、幅広くカバーしています。いわば、クライアント企業が抱えるすべての課題解決に向き合います。

近年はあらゆる業種の事業会社が「DX(デジタルトランスフォーメーション)」を推進していることから、いずれのファームも、デジタルの知見・人材強化を図り、DX支援に力を入れています。

このほかには、「IT系」「シンクタンク系」「組織人事系」などのコンサルティングファームがあり、それぞれの専門性を活かして事業会社の課題解決に取り組んでいます。

外資コンサルの年収相場

年収水準は、コンサルティングのファームによって差があります。 「ビジネスアナリスト」と呼ばれる第二新卒~若手層では年収500万~600万円からのスタートが平均相場ですが、トップクラスの戦略コンサルであれば年収700万~800万円に跳ね上がります。

「コンサルタント」「シニアコンサルタント」では年収600万~900万円ほど。マネージャークラス以上になると1000万円以上。 さらに上の「ディレクター」「パートナー」クラスになると上限はなくなります。自身で獲得した案件の数や金額に応じたインセンティブが付与されるため、億単位の年収に達することもあります。


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外資系コンサル会社に転職する6つのメリット


1.年収アップを図れる

基本の給与水準が高いため、外資系コンサルに転職することで年収アップを図れるケースが多数。
例えば、日系コンサルから外資系コンサルへ移った場合、ランクによって異なるものの、年収100万円程度アップするケースがよく見られます。

2.先進的な技術・手法を身に付けられる

外資系コンサルでは、本拠である欧米で生み出された先進的な技術や手法を活用し、日本企業向けにローカライズする案件を多く手がけます。
特に、DX分野では海外が先行しているため、グローバルでの最先端技術・手法を身に付けられる環境があります。

3.成長スピードを加速させられる

複数の企業、場合によっては複数の業界の課題解決に携わることができるため、幅広い知見が得られ、ビジネスパーソンとしての成長を加速させることができます。
 

4.「経営」に近いポジションへキャリアを展開できる

専門業務から「経営戦略」に近いポジションへ行きたい場合、コンサルを経験するのが有効です。
例えば、事業会社で経理・財務を担当している方は、別の事業会社に転職しようとすると同じ経理・財務ポジションに限られるケースが多数。
しかし、「コンサルタント」のキャリアをはさむことで、次に事業会社に転職を図る際、「経営企画」のポジションを狙えます。
実際、関西エリアの大手事業会社では、経営企画などの募集に際し、コンサルティングファーム出身者を求めるケースが増えてきています。 ビジネス環境の変化が激しくなるなか、「これまでのやり方では通用しない」「よりスピードアップが必要」と考える企業が多く、コンサルティングファーム出身者の知見や手法を取り入れようとしているのです。

5.「ネットワーク」が一生ものの財産となる

コンサルファームでは、OB・OGのネットワークも築かれています。そのコミュニティの一員になることで、各業界で活躍するOB・OGとつながるチャンスもあります。
いずれコンサルファームを「卒業」して自身で起業するにしても、事業会社や他のコンサルファームに転職するにしても、そのネットワークは一生活用できる財産となります。

6.「忙しすぎる」イメージと現実

外資系コンサルは「非常に忙しくてハード」というイメージを持たれています。
しかし、社会全般で「働き方改革」が進む中、一昔前と比べると労働時間は抑制されています。
社長自らが旗振り役となって働き方改革プロジェクトを推進し、離職率が大幅に改善されているケースも見られます。

コンサルファームの財産は「人材」。優秀な人材を獲得するにあたっては、ワークライフバランスが整う環境を提供しなければならないという課題意識が強くなっており、各ファーム、働きやすい環境整備を進めています。 なお、「フルテレワーク」はコロナ禍以前から導入されており、フレキシブルな働き方が可能です。


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関西エリアにおける外資系コンサル会社の転職市場動向


関西エリアにおいては、戦略系コンサルティングファームと総合系コンサルティングファームによる採用が活発です。
関西エリアには、グローバルにも通用するモノづくりの優良企業、そしてオーナー系企業が多いのが特徴。 これまではオーナーの主導によって事業を拡大してきましたが、今後の急激なマーケット変化に対応していくためにはより戦略的な施策が必要であるという課題意識が高まっています。
また、関西エリアでも業種問わず、DX(デジタルトランスフォーメーション)への取り組みも加速しています。
こうしたニーズに応えることでビジネスチャンスを獲得するため、各ファームは増員体制を整えているのです。

以下、それぞれのファームの採用の動きをお伝えします。

関西エリアの戦略系コンサルティングファーム

戦略コンサルティングファームのうち、数社ほどが関西エリアで積極採用を行っています。 2020年春に大阪・京都に新しくオフィスを開設したファームもあり、増員を図っています。

求める人材は、大きく2パターンに分かれます。
一つは、大手企業に対し、経営戦略への立案を行う経営コンサルタント。このポジションでは、30代半ばくらいまでの総合コンサルティングファーム出身者、あるいは大手総合商社などでグローバルプロジェクトの推進経験を持つ人などが採用ターゲットとなっています。
もう一つは、経営戦略を実現するため、IT面のグランドデザインを描けるアーキテクト人材。ITコンサルタント経験者が求められています。

戦略系コンサルにおいては、お客様の課題に対し、ソリューション施策をゼロベースで創り上げていきますので、課題解決志向が強い人が向いているといえるでしょう。

関西エリアの総合系コンサルティングファーム

関西エリアで積極採用を行っている総合系コンサルティングファームは複数社ありますが、特にアクセンチュアが意欲的です。
アクセンチュアは2018年に関西オフィスを拡充。現在、1500人ほどの規模となっており、今後さらに人員を増やす計画です。

他にも「ビッグ4」のデロイト トーマツ コンサルティング、PwCコンサルティングの2社は2021年から関西でも積極的に採用を行っていましたが、2022年になってからはKPMGコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの2社も採用を積極化しており、昨年以上に関西エリアでの採用が活況化しています。

総合系が求める人材も、大きく2パターンあります。
一つは、特定分野に強みを持つ業務コンサルタントです。

総合系の特徴は、戦略系よりも組織が細分化されていること。
例えば、「製造業」「金融」「消費財」「自動車」「ヘルスケア」「エネルギー」「流通」「ハイテク」「通信」といったように、業種の領域が分かれています。
また、「人事制度」「財務・会計」「サプライ・チェーン・マネジメント(SCM)」「業務オペレーション」「ストラテジー」「M&A」など、経営課題別にも担当部門が分かれています。

各ファームは、その時々に受注しているプロジェクトに応じ、必要な人材の採用を行います。
その折に採用ターゲットとなるのは、コンサル経験者に限りません。
事業会社で経験を積んだ、その業界に精通した人、経営課題解決の実績を持つ人を迎えます。
つまり、あらゆる業界・職種の人に、コンサルに転身するチャンスがあると言えます。
一方で、ITコンサルタントのニーズもさらに高まっています。ITコンサルティングファーム出身者がメインターゲットとなるほか、SIerでの大規模プロジェクトのプロジェクトマネジャー経験者、クラウド環境構築のスペシャリストなどにもチャンスがあります。


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外資系コンサルへの転職のポイント


求められる人物像

コンサルティングファームの採用選考においては、専門性以外に次のような要素が注目されます。

●論理的思考力 
●定性・定量分析力 
●コミュニケーション力
●プロジェクトマネジメント力
●柔軟な発想力
●未知のものへの挑戦心

なお、事業会社からコンサルを目指す場合、次のような経験を持っていると高く評価されます。

●何らかの「企画」業務の経験(経営企画・事業企画・サービス企画など)
●新規事業の立ち上げ経験
●何らかの「改善」「変革」に取り組み、実現させた経験
●複数部門をまたいだ調整業務の経験
●社内外の多様なステークホルダーをとりまとめてプロジェクトを推進した経験
●海外勤務経験

なお、若手層であれば、上記のような高度な経験がなくても、社外に対する「提案」「ソリューション」などを経験していれば、ポテンシャルに期待されて採用に至ることもあります。
一方、特定の専門領域で突出した実績を持つ50代以上の方も迎えられています。

 

選考の流れと面接のポイント

一般的には、書類選考→筆記テスト→面接と進みます。

書類選考においては、ドキュメント作成能力が見られています。経歴をただ羅列するだけでなく、強みがすぐに読み手に伝わるように、簡潔にまとめることが重要です。

筆記テストはファームによって異なり、「SPI」「GAB」などの適性検査であったり、「GMAP」のように論理的思考力を測るテストであったりします。

面接回数は、少ないファームで2回、平均3回、多いファームでは5回以上行われます。過去には、半年間に8回の面接を経て採用に至った人もいます。
しかし、売り手市場の現在は、優秀な人材を逃さないよう、「1日選考会」などを開催し、スピーディに結論を出す動きも見られます。

多くのファームで取り入れられているのが「ケース面接」。明確な回答を出すのが難しい課題を提示し、応募者がどのように論理的に考え、仮説を組み立てるかを見る面接です。
普段の思考の習慣が表れるものとあって事前対策は難しいのですが、見られているポイントを理解しておくだけでも、成功率は高まるでしょう。
なお、例えば営業職などからコンサルタントへの転身を目指す場合、選考において営業実績をアピールするだけでは不足。日々の業務を行うなかで課題を発見し、その改善に向けて取り組み、成果を挙げた経験などを具体的に語れれば、プラス評価につながるでしょう。 そのような経験がないのであれば、今の職場で一つでも業務改善のアクションを起こし、経験を得た上でチャレンジすることで、転職成功確率が高まります。


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外資系コンサルへの転職をお考えの方へ


コンサルティングファームで経験を積む経験は、その先のキャリアに確実にプラスとなります。興味があるなら、一歩を踏み出し、チャレンジしてみてはいかがでしょうか。

私たちは採用をお手伝いしている各コンサルティングファームの部門責任者、パートナー、マネージングディレクターの方々と毎月ミーティングを行い、採用ニーズの動向を確認しています。
ファームがその時々で抱えている案件、今後着手する案件などにより、求める人材像は刻一刻と変わっていきます。
つまり、コンサルへの転職を検討している皆さんに、チャンスの時期についてタイムリーに情報を提供することが可能です。
また、ファームごとに、「面接でどんな質問をされるのか」「面接でどんなポイントを見ているのか」などもお伝えできますので、面接対策のためにも私たちが持つ情報を活用してください。

ご紹介実績


・中堅メーカー/製造部長 ⇒
総合コンサルティングファーム/業務改革×ITコンサルタント(マネージャークラス)/年収1400万円

・大手メーカー/ロボットソフト開発 ⇒
総合コンサルティングファーム/IoTコンサルタント/年収700万円

・金融機関/営業担当 ⇒
中小M&Aコンサルティングファーム/コンサルタント/年収600万円

・中堅SIer/ITインフラコンサルタント ⇒
大手通信系企業/ネットワークエンジニア/年収800万円

・大手SIer/マネージャー ⇒
中堅SIer/事業部長/年収800万円

・AIコンサルタント(起業) ⇒
SaaSベンダー/事業企画マネージャー/年収800万円


※本稿は執筆者の個人的見解であり、ジェイエイシーリクルートメントの公式見解を示すものではありません。
(2022年8月)

この記事の著者

北郷

北郷

コンサルティング部門 部長

現在、大阪IT&コンサルティングディビジョン部長として下記3チームのマネジメントを行う
●ITベンダー/SIerに対して、営業(担当~部長クラス)、SE/PM/ITコンサルタントなどの人材紹介
●Web・SaaS系企業に対して、営業(担当~部長クラス)、CTO/CMO/新規事業責任者/Webエンジニア、Webマーケ/UI・UXデザイナーなどの人材紹介
●コンサルティングファームに対して、経営・業務改革(SCM/会計/人事/セールスマーケなど)、ITコンサルタント、M&A、事業再生コンサルタントなどの人材紹介

人材紹介を通して、関西企業の経営改革・DXを推進・支援して社会貢献したいと考えています。


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