募集職種

職種名は、業界や企業によって異なります。たとえば、雑誌の「編集」職を、エディター、クリエイティブディレクターなどと言い換える例もあります。また管理系職種の場合、人事の仕事を総務が掛け持ちしたり、知財の仕事を法務が掛け持ちするなど、職種間の境界があいまいな企業も少なくありません。たとえば人事を志望している場合、職種名だけ見て「人事という言葉が入っていない」とすぐに判断してしまわずに、「もしかしたら人事に近い仕事ができる職種では？」、「職種名が違うだけで実質業務は人事なのでは？」などと、自分の希望に添う仕事である可能性を考えてみることが必要です。

職務内容

職務内容が詳細に書かれている場合は、採用を検討している人員がごくわずかで、入社後に担当する業務内容がすでに決定されていることが多いでしょう。企業側が求めているスペックも限定されているので、未経験者には難しい案件かもしれません。応募時には、あくまでも職務内容に沿った能力をアピールするのが採用への近道です。 一方、職務内容が大まかにしか記述されていない場合には比較的募集人数が多く、応募者の能力や経験次第で希望が通ることも多いでしょう。未経験者にとっても可能性がある案件と言えます。

語学力

英語力が必要と書かれている場合は、実際の業務で使う可能性が高いため、読み書き共にまったく不可という方では、他に相当な魅力がないと厳しいです。TOEICの点数が足りない場合も、最低1割くらいの誤差でなくては採用には至らないでしょう。難しいのは、「中級」や「日常会話レベル」などのあいまいな表現です。語学力の項目の補足や職務内容の項目に、実際に英語をどんなシーンで使うか書かれている場合はその内容を参考にしましょう。転職エージェントを利用している場合は、コンサルタントに問い合わせてみましょう。

給与

たとえば「300～500万」と書かれている場合、これはその会社での標準的な給与の水準値を表していることになります。スキルや経験、技術が募集条件を上回っている場合、下回っている場合も、この水準値から大きく外れた金額を提示されることはほとんどありません。

就業時間

一般的には会社の就業規則に明記された時間が掲載されますが、所属する事業部や繁忙期、仕事の能力や残業の有無によって、オーバーすることも実際には多いはずです。この項目は鵜呑みにしすぎず、面接時によく確認した方が良いでしょう。

休日・休暇

「完全週休2日制」は、必ずしも土日とは限りません。サービス業など土日に稼働している業界では勤務が発生する可能性も高いので、不明な際は確認するようにしましょう。

待遇

「社保完」とは「社会保険完備」の略で、厚生年金、健康保険、労災、雇用保険のこと。「交全給」は「交通費全額支給」の略ですが、「交給」の場合は支給の上限が決まっている可能性があるので注意が必要です。また、「昇1回」は、昇給が年に1回あり、「賞2回」はボーナスが年に2回あるという意味。ただし、勤務状況や会社の経営状況によっては見直しがあります。

勤務地

複数の勤務地や「ほか」と書かれている場合は、内定後に決定される可能性があります。また、入社後の転勤や頻繁な出張の可能性もありますので、勤務地にこだわりたい方は、希望に沿った待遇をしてくれるか確認する必要があります。

特記事項

特記事項や求める人物像などの項目には、会社の雰囲気や重視する人間性が書かれています。ここが、面接時にアピールすべきポイントです。特に、職務経験が不足していたり、年齢的なマイナスがある場合は、不利を覆すヒントがここに明記されているので「当たり前のことしか書いていない」などと思わず、しっかり目を通すようにしてください。

応募方法

応募書類の郵送かWebからの申し込みでの受付が多いですが、企業側が採用を急いでいる場合は「電話連絡のうえ履歴書持参」といった例もあります。各社が指定する条件をよく読んで、人事担当者の負担にならないよう気をつけましょう。郵送の際は、「必着」や「消印有効」など、期限についての表記も見逃さないようにしましょう。