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応募書類や面接で適切なアピールをするために、求人票の項目別に意識すべきポイントをご紹介します。

求人情報サイトや転職エージェントで手に入れられる求人は、ある程度簡略化されたものであり、募集企業側の意図を100%表現し尽くしたものではありません。そのため、自分の希望や条件に合った企業を見つけて、さらに応募書類や面接で適切なアピールをするためには、求人広告の行間に隠された意図を正しく読む技術が必要となってきます。ここでは、求人情報の項目別に、特に応募条件や待遇の表記について、意識すべき注意点を紹介いたします。

募集職種

職種名は、業界や企業によって異なります。たとえば、雑誌の「編集」職を、エディター、クリエイティブディレクターなどと言い換える例もあります。また管理系職種の場合、人事の仕事を総務が掛け持ちしたり、知財の仕事を法務が掛け持ちするなど、職種間の境界があいまいな企業も少なくありません。たとえば人事を志望している場合、職種名だけ見て「人事という言葉が入っていない」とすぐに判断してしまわずに、「もしかしたら人事に近い仕事ができる職種では?」、「職種名が違うだけで実質業務は人事なのでは?」などと、自分の希望に添う仕事である可能性を考えてみることが必要です。

また、同じ職種であったとしても企業によって業務範囲は大きく異なる傾向にあり、具体的な例を示すと、以下のような表記がされている場合は事前によく確認しましょう。

・バックオフィス:人事・総務・法務・知財など
・技術職:IT系職種の職務内容は、求められるスキルなどが別途詳細に記載されていることがある
・グローバル求人:語学のレベルや使用頻度などが書かれている

職務内容

職務内容が詳細に書かれている場合は、採用を検討している人員がごくわずかで、入社後に担当する業務内容がすでに決定されていることが多いでしょう。企業側が求めているスペックも限定されているので、未経験者には難しい案件かもしれません。応募時には、あくまでも職務内容に沿った能力をアピールするのが採用への近道です。 一方、職務内容が大まかにしか記述されていない場合には比較的募集人数が多く、応募者の能力や経験次第で希望が通ることも多いでしょう。未経験者にとっても可能性がある案件といえます。

語学力

英語力が必要と書かれている場合は、実際の業務で使う可能性が高いため、読み書き共にまったく不可という方では、他に相当な魅力がないと厳しいです。TOEICの点数が足りない場合も、最低1割くらいの誤差でなくては採用には至らないでしょう。難しいのは、「中級」や「日常会話レベル」などのあいまいな表現です。語学力の項目の補足や職務内容の項目に、実際に英語をどんなシーンで使うか書かれている場合はその内容を参考にしましょう。転職エージェントを利用している場合は、コンサルタントに問い合わせてみましょう。

給与

たとえば「300~500万」と書かれている場合、これはその会社での標準的な給与の水準値を表していることになります。スキルや経験、技術が募集条件を上回っている場合、下回っている場合も、この水準値から大きく外れた金額を提示されることはほとんどありません。
求人票においては、特に記載がない場合「額面ベース」で記載されており、この金額から社会保険や年金が天引きされます。そのほかにも住民税などが差し引かれるため、記載されている金額の80%程度が実際の手取りと考えてよいでしょう。たとえば、額面が50万円の場合は40万円程度が手取り額と想定できます。
注意点としては、企業によって組合費や社内積立などの制度があり、ほかにも天引きされるものがある可能性があるため、事前に確認しておくようにしましょう。

給与体系

支給される給与以外にも、給与体系についても確認しておきたいポイントです。
一般的な給与体系には、以下のようなものが挙げられます。

・固定給
・基本給
・年俸制
・日給月給

それぞれの違いについて解説します。

・固定給
固定給は、毎月定められた金額の給与のことを指します。変動することなく一定額が支払われ、このなかには手当を含めて支給される場合があります。また、賞与を算定する場合のベースともなり、固定給×月数(年間4.0ヶ月など)で支給されることが一般的です。

・基本給
基本給は、給与のベースとなる金額のことを指します。固定給から手当を差し引いたものです。よくある例としては、給与算定表に記載されている金額となり、ここに職務手当などを加算してそれぞれの給与額が決定しています。

・年俸制
年俸制とは、1年単位で給与総額の更新が行われる給与形態です。しかし、労働基準法によって、給与は毎月1回以上支払うことが定められているため、12分割して支給されます。 また、月給制の場合は賞与金額は業績や個人の評価に連動して変わりますが、年俸制では変動することがありません。

・日給月給
日給月給は、1日を計算単位として月額支給額が定められています。欠勤や遅刻・早退があった場合は、その分を差し引いて給与が支給される形態です。 有給休暇を使用しなければ、欠勤した分は差し引かれてしまうため、突発的な休みが増えてしまうと、給与額は少なくなってしまいます。

就業時間

一般的には会社の就業規則に明記された時間が掲載されますが、所属する事業部や繁忙期、仕事の能力や残業の有無によって、オーバーすることも実際には多いはずです。この項目は鵜呑みにしすぎず、面接時によく確認した方が良いでしょう。

休日・休暇

休日・休暇についても、求人票で必ずチェックしておきたいポイントです。ここでは、休日・休暇についてチェックすべきポイントを紹介します。主なポイントは次の4つです。

・「完全週休2日制」と「週休2日制」
・産休・育休制度
・有給休暇制度
・年間休日

それぞれについて詳しくみていきましょう。

・「完全週休2日制」と「週休2日制」
「完全週休2日制」は、名前の通り毎週2日間の休日が保証される制度を指します。この2日間は、必ずしも土日であるとは限らず、平日に休日が設定されることもあります。企業や業界、業務内容によって、休日の設定は異なることが一般的です。 一方で、「週休2日制」は、1ヶ月の間に2日間の休みが設けられる週が最低1回以上存在する制度を指します。この制度では、毎週2日の休みが保証されるわけではありません。
求人票には休日制度だけが記載されていることもあるため、具体的な休日の設定や、特定の休日が保証されているかどうかを確認することが重要です。

・産休・育休制度
産休は、労働基準法に基づき、出産予定の女性が取得できる休暇を指します。法律により、全ての企業は出産予定の女性に対して産休を取得させる義務があります。 一方、育休は育児・介護休業法に基づく休暇で、子育てのために必要な期間、休業を取得することができます。しかし、実際の取得状況は企業によって異なるため、求人票や面接時に詳細を確認することが必要です。

・有給休暇制度
有給休暇は、労働者の権利として法律で保障されています。しかし、実際の取得状況や取得しやすさは、企業の文化や環境によって大きく異なることがあります。
求人票に「有給休暇あり」との記載があっても、実際には取得が難しい場合も考えられるため、事前の情報収集や面接時の質問が重要です。

・年間休日
多くの求人票には、年間の休日数が記載されています。平均的な年間休日数は約122日とされており、この数値は完全週休2日制を基準にして計算されています。
具体的には、「週2日の休み×52週+祝日14日+お盆・年末年始」で、合計が120日を超える計算となります。休日を重視する場合、この平均値を基に企業選びを行うことがおすすめです。

待遇

「社保完」とは「社会保険完備」の略で、厚生年金、健康保険、労災、雇用保険のこと。「交全給」は「交通費全額支給」の略ですが、「交給」の場合は支給の上限が決まっている可能性があるので注意が必要です。また、「昇1回」は、昇給が年に1回あり、「賞2回」はボーナスが年に2回あるという意味。ただし、勤務状況や会社の経営状況によっては見直しがあります。

勤務地

複数の勤務地や「ほか」と書かれている場合は、内定後に決定される可能性があります。また、入社後の転勤や頻繁な出張の可能性もありますので、勤務地にこだわりたい方は、希望に沿った待遇をしてくれるか確認する必要があります。

特記事項

特記事項や求める人物像などの項目には、会社の雰囲気や重視する人間性が書かれています。ここが、面接時にアピールすべきポイントです。特に、職務経験が不足していたり、年齢的なマイナスがある場合は、不利を覆すヒントがここに明記されているので「当たり前のことしか書いていない」などと思わず、しっかり目を通すようにしてください。

応募方法

応募書類の郵送かWebからの申し込みでの受付が多いですが、企業側が採用を急いでいる場合は「電話連絡のうえ履歴書持参」といった例もあります。各社が指定する条件をよく読んで、人事担当者の負担にならないよう気をつけましょう。郵送の際は、「必着」や「消印有効」など、期限についての表記も見逃さないようにしましょう。

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