A. 転職を希望する方と求人企業との最適な出会いを提供する転職エージェントには、主に次のようなメリットがあります。
最新の転職マーケット情報を手に入れられます
転職のプロによるコンサルティングでご自身の強みを発見できます
あなたのキャリアに合った求人の紹介が受けられます
一般には見ることのできない非公開求人の紹介が受けられます
応募書類の書き方や面接対策などのアドバイスが受けられます
年収交渉や日程調整等、企業とのやり取りをあなたに代わって行います
Q6. 求人検索サイトとの違いはどのような点がありますか?
A. JACの転職サポートと求人検索サイトとの違いには、以下のようなものがあります。
JAC転職サポート
求人検索サイト
求人情報
非公開求人が中心
公開求人が中心 実は求人情報全体の一部のみ
応募企業の情報
JACでは企業の採用担当者と直接話した情報を あなたに提供できる
一般的な情報のみ
応募書類
豊富な経験と応募企業の志向を把握して 適切なアドバイス
書類・インターネットでノウハウを学習
面接対策
応募企業の狙いを知らない状態で面接
スケジュール調整
コンサルタントがご要望に合わせて調整
ご自身で直接応募企業の採用担当者と調整
面接後のフィードバック
コンサルタントが企業から聞いて合否とその理由、 印象等を共有
通常は結果以外聞くことができない
雇用条件等の交渉
コンサルタントがご要望を採用担当者に伝え、年収、入社時期等を調整
ご自身で行う必要があり、通常ではご要望を 伝えられない方が多い
Q7. 非公開求人とはどういったものですか?
A. 求人企業の様々な事情により、一般には公開することができない求人のことです。JACの全求人のうち、実に60%がWEB上では検索できない非公開求人となっています。非公開求人は、JACの転職支援サービスにご登録後、面談していただいた方にのみご紹介が可能です。
Q8. なぜ無料で転職サポートが受けられるのですか?
A. 転職希望者を求人企業に紹介し、入社した時点で求人企業からコンサルティング料金を受け取っているためです。転職希望者から利用料金等をいただくことは一切ございません。
Q9. 紹介された企業には必ず応募しなければなりませんか?
A. JACのコンサルタントは、企業への応募や、転職を強制することはございません。まずは、現状で不安に思っていることや、転職に関する疑問など、ご相談ください。業界専門コンサルタントが、最適なキャリアプランをアドバイスします。
Q10. 転職活動の期間はどれくらいですか?
A. 1カ月から3カ月という例が多いようです。ただし応募求人を探すのに時間がかかったり、同時応募をせずに1社ずつ順に受けてなかなか採用されない場合などは半年や1年と長期化することもあります。目標とする期間を自身で設定して、必要な作業・工程をスケジュールに書き起こしてみると、目先の「やるべきこと」が明確化されて、結果的に短期で転職が決まる傾向があります。
Q11. 現職を辞めてから転職活動するべきでしょうか?
A. 現職を辞めた場合のメリットとして、活動時間の自由が利く、スッキリした気分で転職に集中できる等があります。ただし収入源がなくなることで、生活費に困窮し不満足な求人に妥協せざるを得ないという状況もありえますので、良い面と悪い面、両方を検討して、自分に合う転職スタイルを志向されると良いでしょう。 現職に留まりながら活動する場合は、転職エージェントの活用をお勧めします。転職にかかわる「面倒」をまかせることができるので、転職活動が現職の妨げになりません。
Q12. 転職によって給与は上がりますか?下がりますか?
A. 給与額は、その会社ごとの給与テーブルに大きく左右されます。前職の給与水準が新しい会社の給与水準よりも高かった場合は、転職によって給与は下がってしまいます。また、未経験での転職、マネージャーやリーダーなどの役職がなくなる転職などは、給与が下がりやすいです。反対に転職で給与アップを重視したい場合は、給与水準が高く、前職の経験を活かせて、役職づきの転職を目指すと良いでしょう。
Q13. 条件を満たしていない求人には応募できないのでしょうか?
A. 求人広告の条件指定は、あくまで目安です。たとえば、経験3年程度、と書いてある求人の場合、2年ほどの経験しかなくても他の条件を満たす応募者と同程度の技量を持っていることを証明できれば問題ない、とする企業が多いようです。資格などについても同様です。TOEIC1点の不足で、応募を見送るのはもったいないことです。
A. あなたの市場価値を正しく理解できるコンサルタントがいます。
各業界や職種に特化し、高い専門性を備えた総勢約1,000名のコンサルタントが所属しています。あなたを担当するコンサルタントが企業と直接コミュニケーションを取っているため、企業の文化や風土、事業戦略までも把握して、他では得られないリアルな情報をタイムリーにお伝えすることが可能です。